1が正解です。「職業指導の祖」と呼ばれるParsons, F.の職業相談活動は、特に産業カウンセリングの源流であると考えられています。
2、従業員支援プログラム(EAP)では、カウンセリング、ないしはカウンセリング的な支援は広く行われています。外部資源によるEAPには、多重関係をさけられる利点があります。
3、一般には同性のほうがよいでしょう。なお、現実として、カウンセラーには女性が多く、性的嫌がらせの被害をうったえるのも女性が多いという対応はあります。
4、障害者職業カウンセラーは、障害者職業センターに配置され、障害者の就業支援や雇用する側への助言などを行います。ピアである必要はありません。
1、バーンアウトは、職務への献身的な努力を続けてきた人が、あるところで燃えつきたかのように無気力や虚無感におそわれる現象です。終わりが見えてくると課題への意欲が高まることは、終末努力と呼ばれます。
2、Super, D.E.の5段階の最後は、職業的活動からは距離をとり、余生へと適応していく、下降段階です。
3が正解です。McGregor, D.の著書、企業の人間的側面
4、失業者の定義とは異なり、就労意欲の有無は直接には問われません。また、若年層で大きな割合を占める学生は、意欲の有無に関係なく、NEETに含めません。ちなみに、わが国の統計でNEETとされる場合の、35歳未満という上限は、この概念の起源であるイギリスなど、海外の感覚から見るとかなり高いようです。
「労働者の心の健康の保持増進のための指針」は、2006（平成18）年に策定されました。労働者のメンタルヘルスの向上のための「4つのケア」の推進を求め、具体的方法や配慮などについて述べています。これを一般向けのリーフレットに反映させたものを示しておきます。
職場におけるこころの健康づくり ～労働者の心の健康の保持増進のための指針～ - 厚生労働省
1、セルフケアは、本人自らが気づき、対処するものです。
2、ラインによるケアは、管理監督者が部下の状況を把握して行うものです。
3が正解です。衛生管理者は、常時50人以上を使用する事業場には、業種にかかわらず選任が必要です。
4、産業医もメンタルヘルスケアに重要ですが、嘱託であっても企業内産業保健スタッフに入ります。常時50人以上を使用する事業場に1名、3000人を超える場合は2名以上が必要です。なお、厚労省の第1回 事業場における産業保健活動の拡充に関する検討会の資料3-1には、3000人以上で2名以上になると書かれましたが、労働安全衛生規則13条3号とは一致せず、誤りです。
1が正解です。身体的虐待というと、なぐる、けるのイメージが強いと思いますが、このようなものもあてはまります。代理ミュンヒハウゼン症候群でみられやすい、命の危険がある虐待です。
2、痛覚は心理現象ですが、身体的苦痛を起こすのは身体的虐待と考えられます。
3、こんな異常なことを強いるのは心理的虐待です。ネグレクトは、通常されるべき養育や援助が欠けることで、通常はされるはずのない心身の暴力が加えられるというほかの3類型とは対照的ですが、しばしばほかのものと併存します。
4、通常、性的虐待でいう「性的」の範囲は、単に性別、ジェンダーに関係すれば何でもというものではなく、より狭義にとらえられます。なお、この例では苦痛を生じているかどうかが不明であることを理由に、虐待とは判断しにくいと考えた人もいるかもしれませんが、行為の意味を理解していない子どもをだまして性交類似行為をさせることが明らかに性的虐待であるように、苦痛の併存は虐待の必要条件ではありません。
1、むしろ暴力にうったえてまで、取りかえしに押しかけるトラブルもめずらしくありません。あるいは、長く引きとりはしぶりながらも手ばなしはしないために、里親委託や養子縁組がさまたげられる問題も知られています。NHK総合テレビ「クローズアップ現代」で放送された、“親子”になりたいのに･･･ ～里親・養子縁組の壁～も話題になりました。
2、破壊的権利付与は、虐待の世代間連鎖をよく説明できる、多世代派家族療法の概念です。
3が正解です。虐待であるという認識は、虐待の必要条件ではありません。いつもこうしているからというかたちで続いていても、虐待は虐待です。
4、反応性アタッチメント障害は、幼少期のネグレクトのために起こる子どもの問題です。
